皆さん、「ここが変だよ新型コロナ⑧」の動画の数々はご覧になられただろうか。
初めて聴かれる方は衝撃的であられたと思うが、世界中でこのようなことが起きてきた中で、これ程までに国民が傷ついた国は、日本だけだろうと思う。しかもこの問題は今後もずっと続くだろうと予想される。
心筋炎グラフのその後
今回は「ここが変だよ新型コロナ⑦」でご紹介した例の心筋炎詐欺グラフはその後どんな問題を起こし、現在どうなっているかまずここに記そうと思う。
実はあろうことか、あのとんでもグラフを鵜呑みにして取り上げ、議論のテーブルに載せてしまった人気TV番組があったのだ。
そしてその後、厚労省は何事もなかったかのようにグラフを削除した。
他にもデータ改ざんが…
それから「ここが変だよ新型コロナ⑦」で、もうひとつ厚労省によるデータ改竄があったとお伝えしていた件についても触れておこうと思う。
こちらは、2023年11月27日に医師で医療経済ジャーナリストの森田洋之氏の動画である。全編のご紹介となるので少し長いが、是非全編を視聴して頂きたければ思う。
これは厚労省が、ワクチン未接種によって陽性となった件数と接種後陽性となった件数を比較したものだとして公表したデータで、国民に接種した方が陽性率が低いと思わせるものであった。
しかし、このデータには間違いがあった。
なんと接種歴不明の人を全て未接種としてカウントしていたというのだ。
それをそのままグラフにすると、未接種者の陽性率は接種者の陽性率より遥かに高いことを示すグラフとなったのだが、名古屋大学名誉教授の小島勢二氏がおかしいと指摘。
その後、厚労省はその間違いを認め、グラフを修正した。
結果、未接種者と接種者の陽性率はむしろ接種者が未接種者を上回るという結果となったという話である。
間違ったデータが拡散される
政府広報は、間違ったデータをメディアやSNSなどでも随分拡散させていたが修正したことや正しいグラフを報道することはなかった。また、(政府に依頼された)ネットのインフルエンサーもそのことに一切触れることはなかった。
心筋炎詐欺グラフと合わせて、どれ程多くの国民がこれらの印象操作を信じて接種したことだろうか。
インフルエンサーに依頼していた政府、内閣官房
私は「(政府に依頼された)ネットのインフルエンサー」と表現をした。それは何故かというと、国がインフルエンサー達に依頼したことを国会で認めた答弁をしたからである。
2024年4月23日、参政党、参議院神谷宗幣議員が国会の委員会で次のような質問をしてくれた。
下の動画は、政府がインフルエンサー達にワクチン接種を勧めるよう依頼したかどうかの質問をした時の国会委員会の様子だ。質問自体は9:50あたりからではあるが、その他のコロナ政策関連の質問もされているのでできれば全編視聴して頂きたければと思う。
加えて、ジャーナリストの藤江成光氏がこの件について詳細を報じているので合わせてご視聴頂きたい。
実は、政府広報だけではなく内閣官房もインフルエンサー達に依頼していたということがわかった。リストには、誰もがよく知る芸能人の名が登場している。
このように、ワクチンを勧める報道は既存メディアだけでなく、XやYouTubeなどでも連日報道をされた。けれどもその内容はどれも根拠に乏しく、極端な印象操作があるように感じたので私が信用できるものではなかった。
例えば、当時のワクチン担当大臣であった河野太郎議員とYouTubeでかなりの再生回数を誇っていたユーチューバーとのコラボ動画。
その中で河野太郎議員は何の根拠も示さずに、なんと「これまでに2億回ワクチンを打ったアメリカでも一人も死んでいない」などと発言した。
既に日本でも多くの人が接種後に亡くなっていたことは周知の事実であったのにも関わらず、大臣がそのように発言したことは今も忘れない。
その時の実際の動画は既に削除されたが、Xに少し残されているのでここに載せておく。
そして、藤江成光氏がこのことについて詳しく解説してくれているので合わせて載せておくことにする。
※注意:はじめしゃちょーが厚労省に依頼されて河野太郎大臣とのコラボ動画を作成されたかどうかについてご本人は否定されている。
ワクチンメーカーからの寄付金の存在
さて、ここからは前回の終わりに驚くべき事実を紹介すると約束していたので、その約束を果たしたいと思う。
皆さんはこういうサイトがあるのをご存知だろうか。
実は、悪趣味と言えば悪趣味なのだが私はここ数年、暇のあるときにこれを活用して情報を得ている。
なかなか興味深い情報が出てくるのでご興味がある方は試しに検索してみたら良いと思う。
私が検索していたのはどういう人かというと、TV番組やSNSで兎に角よく見かけるワクチンに詳しいと言われている医師たちだ。
例えば、ご存知の方もいらっしゃるのではないだろうか。某国立大学病院に勤務している某氏。その方の名で検索すると皆さんお馴染みのワクチンメーカーからよく寄付金を受け取っているという情報が出てくる。
その方が正真正銘の医師であることを確認してからこちらで検索した。
SNSなどでは、医師を名乗っているが実際本当に医師かどうかはわからないのでまずこちらから確認するようにしている。
政府やメディア報道に不信感を抱かせる問題はこれに留まらなかった。
実はなんとあのモデルナ社のコンサルタントを務める人がワクチン副反応検討部会の部会長をしているというのだ。
それだけではない。
ファイザー社の統括部長だった人がワクチン分科会の委員に選ばれているという。
このことは、2022年12月に利益相反ではないかと国会で問われている。
利益相反には当たらないと答弁されているが果たしてそう言えるのだろうか、疑問である。
そして、こういったことをきちんとまとめた人がいらっしゃった。
これまでのまとめ
皆さんはこれまでの様々な問題点についてどのようにお考えになるだろうか。
私は政府やマスコミへの信頼を失くしたが、まだ信用すべきだと思われるだろうか。
これまで世界中で推し進められてきた感染症⇔ワクチン政策がどのようなものであったかここで一旦まとめてこの回を終えようと思う。
- マスクは感染を防がない。(米国、ファウチ氏の発言)
- 日本で行われたPCR検査は、WHOの推奨基準が守られていなかった(ちなみに現在はPCR検査は行われていない)
- m-RNAワクチンは臨床試験を完了していなかった
- m-RNAワクチンの実用化は世界初であった
- m-RNAワクチンの接種には注意が必要な人やそもそも接種してはならない人の基準があった
- 政府、メディアは5のことを十分国民に説明しなかった
- m-RNAワクチンは細胞表面でスパイクタンパクを発現させる。そのスパイクタンパクが血栓をつくり臓器に多種多様の問題を引き起こす可能性がある。
- m-RNAワクチンは免疫不全を起こす可能性がある。
- 政府広報、内閣官房はインターネットのインフルエンサーと契約して特に若者達にワクチン接種を促して来た。
- 厚労省はデータを改竄してグラフを作成して公表。国民にワクチン接種を促した。
- 厚労省は分母が違うグラフを作成し公表。国民にワクチン接種を促した。
- ワクチン担当大臣は「2億回接種したアメリカで死亡した人は一人もいない」と公言した。
- 政府、厚労省の公式発表と異なる根拠が示された研究者や医師による情報を悉く遮断した。
- ワクチン分科会、或いはワクチン副反応部会にワクチンメーカーに所属する人物を採用している。
- 政府は、外出自粛を長期に渡って行ったことで多くの企業を倒産に追い込んだ可能性がある。
- Drファウチは、米国議会でソーシャルディスタンスやマスクが感染対策にならないことを認めた。又、同氏はワクチンに効果がないことも認めた。
皆さんはどうお考えになるだろうか。
まるで今回が最終回のようになってしまったが、まだまだ感染症⇔ワクチンの問題は今後も続くだろう。
既に国内にワクチンを製造する工場が新規につくられた。
次回からは、そこで何がつくられ、それがどういうものであるか書いてみようと思う。
主筆：明日香
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